加 藤 久 明

Hisaaki Kato, Ph.D.

博士(政策研究)

総合地球環境学研究所
プロジェクト研究推進支援員

立命館サステイナビリティ学研究センター
客員研究員

駿河台大学文化情報学研究所
特別研究員


加藤久明の研究経歴、業績については、
研究開発支援総合ディレクトリ(ReaD)をご覧下さい。
また、専攻などについて知りたい方は、自己紹介ファイルをご覧下さい。
(オブザーバーで出席しているリサーチプロジェクト向けに作ったものです)

1. 専攻
(1)社会学(主に情報化社会論)
(2)経営学(主に組織論、ナレッジ・マネジメント)
(3)記録管理学(文書館・図書館情報学)
(4)ソーシャル・マネジメント
(5)サステイナビリティ・サイエンス

 要するに、この人は何でも屋です。環境適応が早いらしいですよ。
 最近では、必要に応じて2年毎に専攻が変わっているようです。

2. 現在の研究
(1)非営利組織活動における潜在的成果の評価研究
(2) 低炭素社会実現のための国際互恵の理論化研究
(3)
将来の気候変動への適応に向けた社会システム設計に関する研究

3. 所属団体
(1)記録管理学会(2002-)
(2)人工知能学会(2002-)
(3)日本ナレッジ・マネジメント学会(2002-2008)
(4)文化情報学研究会(2002-2010)
(5)政策情報学会(2004-)
(6)NPO法人 国際ボランティア事業団(2004-2007)
(7)日本経営学会(2005-2009)
(8)国際公共経済学会(2010-)

 

〜 学 歴 〜

1980年2月13日:大阪府枚方市にて生まれる。

1986年4月:大阪府枚方市立枚方第二小学校入学
1987年4月:神奈川県大和市立林間小学校へ転校
1992年3月:神奈川県大和市立林間小学校卒業
1992年4月:神奈川県大和市立鶴間中学校入学
1995年6月:埼玉県浦和市立白幡中学校へ転校
1995年3月:埼玉県浦和市立白幡中学校卒業
1995年4月:東京都私立錦城学園高等学校入学
1998年3月:東京都私立錦城学園高等学校卒業
1998年4月:駿河台大学文化情報学部知識情報学科入学
1999年8月:ウィーン大学ドイツ語教育コース(Wiener Internationale Hochschulkurse)単位取得短期留学(1998年9月まで)
2002年3月:駿河台大学文化情報学部知識情報学科卒業〔学士(文化情報学)〕 ※1
2002年4月:駿河台大学大学院文化情報学研究科文化情報学専攻修士課程入学
2002年4月:駿河台大学文化情報学部科目等履修生(2003年3月まで)
2004年3月:駿河台大学大学院文化情報学研究科文化情報学専攻修士課程修了〔修士(文化情報学)〕 ※2
2004年4月:千葉商科大学大学院政策研究科政策専攻博士課程入学
2006年9月:博士候補(Ph.D Candidate)資格取得
2008年3月:千葉商科大学大学院政策研究科政策専攻博士課程修了〔博士(政策研究)〕 ※3 

※1 卒業時ゼミナール論文題目:
(1)主論文:「現代社会における産業的発展様式から情報的発展様式への転換に関する一考察:マニュエル・カステルの社会論をベースとして」
(2)副論文:「企業のコンセプト、自動車産業を中心とした製造業に対するKM的視野からの考察:マツダを主な例として」
2001年度
門馬幸夫ゼミナール論文
※2 修士論文題目:
「日本型ナレッジ・マネジメント理論の再検討:組織的知識創造理論研究の批判的考察」
2003年度駿河台大学文化情報学研究科修士学位論文
主査:
高山正也客員教授/副査:岸田和明教授/副査:大久保恒治助教授
※3 博士論文題目:
「非営利組織活動の潜在的成果およびその評価法:参加個人の「学習と価値創造を促進する協調活動」を中心に」
2007年度千葉商科大学大学院政策研究科博士学位論文
主査:熊岡洋一教授/副査:麻生 幸教授/副査:井関利明客員教授/副査:藤川吉美客員教授/副査:熊沢 孝客員教授

〜 学会および社会活動など  〜

2002年7月:文化情報学研究会発起人・会長(現在まで)
2004年4月:NPO法人「あるさ」 機能回復訓練(情報処理)講師(2008年3月まで)
2005年1月:政策情報学会学会誌編集委員会副委員長(現在まで)
2005年4月:政策情報学会事務局員(同年11月まで)
2005年11月:政策情報学会事務局長(2007年11月まで)
2006年6月:政策情報学会第2回研究大会実行委員会副委員長
2007年1月:政策情報学会第3回研究大会大会実行委員
2007年11月:政策情報学会理事(現在まで)
2007年12月:政策情報学会第4回研究大会実行委員
2008年12月:政策情報学会第5回研究大会実行委員
2009年12月:政策情報学会第6回研究大会実行委員会
2010年3月:国際公共経済学会第25回研究大会実行委員
2010年6月:国際公共経済学会幹事(2011年11月まで)


〜 研究活動および外部資金獲得実績 〜

◆博士課程までの主な研究活動暦
(1)2003年〜2004年:記録管理学会研究助成対象研究「日本型ナレッジマネジメント理論の再検討」(単独)
(2)2004年〜2007年:埼玉県のNPO法人「あるさ」が運営するデイケア施設、財団法人いきいき埼玉が運営する「生きがい大学」のシニアクラブを対象とした非営利組織におけるフィールドワーク活動。
(3)2005年〜2006年:千葉商科大学経済研究所2005年・2006年度実施プロジェクト「21世紀の地方都市再開発」における地方都市研究
(4)2007年〜現在:立命館サステイナビリティ学研究センターにおける研究活動
(5)2008年〜現在:中途障害者やシニアを対象とした生涯学習活動の計画および実践

◆競争資金獲得実績(研究協力者としての実績を含む)
[単独による申請・獲得]
(1) 2003年度記録管理学会助成対象研究、「日本型ナレッジマネジメント理論の再検討」(研究期間:2003年6月29日〜2004年5月29日)、研究代表者:加藤久明
[共同による申請・獲得]
(1) 2005年度〜2007年度 千葉商科大学経済研究所採択プロジェクト、「21世紀地方都市再開発」、研究代表者:千葉商科大学影山僖一教授(共同申請)
(2) 2006〜2009年度 学内提案公募型推進プログラム 政策的重点研究拠点、「将来の気候変動への適応に向けた社会システム設計に関する研究」、研究代表者:立命館大学佐和隆光教授(共同申請)
(3) 立命館グローバル・イノベーション研究機構(R-GIRO)採択プロジェクト、「低炭素社会実現のための基盤技術開発と戦略的イノベーション、研究代表者:立命館大学周瑋生教授(共同申請)
[研究協力者・共同研究分担者としての外部資金プロジェクトへの参加実績]
(1) 環境省地球環境研究総合推進費研究課題「都市・農村の地域連携を基礎とした低炭素社会のエコデザイン」[Hc-084](FY2008-FY2010);サブテーマ(4)「広域低炭素化社会実現のためのエネルギー・資源システムの改変と政策的実証研究」、サブテーマ研究代表者:周瑋生、仲上健一、(研究協力者として参加)
(2)科学研究費補助金(基盤研究(B).  「気候変動による水資源環境影響評価分析と統合的水管理」. 2008年〜2011年)[研究代表者:仲上健一](分担研究者として参加)
[共同申請中の外部資金・学内競争資金]
更新待ちです…



〜 職 歴 〜

2000年4月:有限会社ティ・ワイ・エス エンジニア(2002年9月まで)
2004年4月:駿河台大学文化情報学研究所特別研究員(現在まで)
2004年4月:株式会社関塾 川口芝下教室講師(担当科目:英語・国語・社会)および教室長(2006年2月まで)
2005年4月:千葉商科大学経済研究所客員研究員(2005年・2006年度実施プロジェクト「21世紀の地方都市再開発」客員研究員;2007年3月まで)
2007年4月:跡見学園女子大学 情報サービス課非常勤職員(2008年3月まで)
2007年11月:立命館サステイナビリティ学研究センター客員研究員(2009年5月まで)
2008年6月:アチーブメント出版株式会社アルバイト・スタッフ(2009年1月まで)
2008年11月:立命館グローバル・イノベーション研究機構研究員(2009年4月まで)
2009年6月:立命館グローバル・イノベーション研究機構ポスト・ドクトラル・フェロー[IR3S協力機関研究員;立命館サステイナビリティ学研究センター所属研究員](2010年3月まで)
2010年4月:立命館グローバル・イノベーション研究機構ポスト・ドクトラル・フェロー(「低炭素社会実現のための基盤技術開発と戦略的イノベーション」プロジェクト研究員)[2011年7月まで]
2010年4月:立命館大学政策科学部非常勤講師(担当科目:「サステイナビリティ学入門」)
2011年4月:立命館大学政策科学部非常勤講師(担当科目:「サステイナビリティ学入門」;「環境社会学」)
2011年8月:総合地球環境学研究所研究部プロジェクト研究推進支援員[現在まで]


〜これまでの研究に関する業績 〜

◇Ciniiにも一部原稿のPDFがあります。
◇論文の抜刷などが欲しい方は、私宛てにメールをください(在庫がある限り、お送りします)。

・著書

1) 加藤久明. "第U部 3.6 「国際互恵」と広域低炭素社会". 都市・農村連携と低炭素社会のエコデザイン. 東京, 技報堂出版, 2011, pp.143-148
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・学位論文

1)加藤久明. 日本型ナレッジ・マネジメント理論の再検討:組織的知識創造理論研究の批判的考察. 駿河台大学大学院文化情報学研究科, 2003, 152p, 修士学位論文
2)加藤久明. 非営利組織活動の潜在的成果およびその評価法:参加個人の「学習と価値創造を促進する協調活動」を中心に. 千葉商科大学大学院政策研究科, 2007, 234p. 博士学位論文

・論文

1)加藤久明. "非営利組織と規模の戦略 : 公共図書館の経営プロセス解体". 千葉商大論叢. Vol.43, No.3・4合併号. pp.119-137(2006)
2)加藤久明. "組織的知識創造理論の理論的前提". 千葉商大論叢. Vol.44, No.1. pp.89-108(2006)
3)加藤久明. "組織進化論 : 「組織化」の理論を中心に". 千葉商大論叢. Vol.44, No.2. pp.203-223(2006)
4)加藤久明. "日本における図書館の基本原理 : 羽仁五郎の発言に関する批判的考察". 千葉商大論叢. Vol.44, No.3. pp.105-119(2006)
5)加藤久明. "アウトカムに視座を置いた非営利組織活動研究:活動参加者の「学習」と「価値創造」に主眼を置いた概念枠組みに関する一考察". 千葉商大論叢. Vol.45, No.1. pp.45-68(2007)
6)加藤久明. "「低炭素社会」の到来と社会モデルの転換:持続可能な調和社会モデル構築への方途". 政策情報学会誌. Vol.3, No.1, pp.69-84(2009)
7)加藤久明. "持続可能なイノベーションに関する一考察:「生活起点」の視点から". 政策科学(立命館大学政策科学会). No.17, pp.65-75(2010)
8) 任洪波, 小泉國茂, 周瑋生, 仲上健一, 加藤久明. "都市農村連携による分散型エネルギーシステムと国際資源循環". 環境技術(環境技術学会). Vol.39, pp.543-548
9)王 新輝, 加藤久明, 仲上健一. "節水型都市構築のための国際水安全協力事業の展望; 福岡県福岡市と中国河南省鄭州市の比較研究を基盤として". 水資源・環境研究(水資源・環境学会). Vol.24, 掲載準備中(2011)


・研究ノート

1)加藤久明. "「トランスメディア」概念の概要とその展望:政策情報学会トランスメディア研究プロジェクトにおける活動から". 政策情報学会誌. Vol.1, No.1, pp.154-163(2007)[査読つき]

・リサーチペーパー、ディスカッション・ペーパー

1)加藤久明. "「21世紀の地方都市再開発研究」における問題視角 : 社会共通資本、情報化、グローバリゼーション". Research Paper Series(千葉商科大学経済研究所). No.36, 10p(2005)
2)加藤久明. "組織的知識創造理論とナレッジ・マネジメント理論研究:野中郁次郎による研究の理論的前提に関する批判的考察". CUC DISCUSSION PAPER SERIES(千葉商科大学国府台学会). No.10, 30p(2006)
3)加藤久明. "非営利組織論の学問的な位置付け:目的要因と説明要因、先行研究における言及を中心に". CUC DISCUSSION PAPER SERIES(千葉商科大学国府台学会). No.11, 13p(2006)
4)加藤久明. "非営利組織における学習成果創造:博物館を事例としたその可能性に関する考察". CUC DISCUSSION PAPER SERIES(千葉商科大学国府台学会). No.12, 17p(2006)
5)加藤久明. "「生活起点」発想の政策概念:21世紀の地方都市再開発における前提条件". Research Paper Series(千葉商科大学経済研究所). No.37, 17p(2006)
6)加藤久明. "組織化される継続的な学習". API Working Papers(政策情報学会). Vol.1, No.1, pp.23-39(2006)
7)加藤久明. "組織進化論の理論的課題:野中郁次郎によるカール・ワイクへの批判を中心に". CUC DISCUSSION PAPER SERIES(千葉商科大学国府台学会). No.14, 14p(2007)
8)加藤久明. "非営利組織におけるアウトカム評価:不可視的な活動成果の評価に関する一考察". CUC DISCUSSION PAPER SERIES(千葉商科大学国府台学会). No.15, 30p(2007)
9)加藤久明. "「社会死」を回避する非営利組織活動:その可能性と方向性に関する一考察". API Working Papers(政策情報学会). Vol.2, No.1, pp.47-60(2007)
10)加藤久明. "国家間連携としての「国際互恵」 : 持続可能な圏域構築に必要とされる社会関係資本構築に向けて". API Working Papers(政策情報学会). Vol.3・4合併号, pp.43-51(2009)
11)加藤久明. "大学研究所時代の終焉とネットワーク型研究センターの未来 : 立命館サステイナビリティ学研究センターが目指した研究拠点の変革". API Working Papers(政策情報学会). Vol.3・4合併号, pp.53-63(2009)
12)加藤久明. "持続可能な森林経営". 環境工学研究(空気調和・衛生工学会近畿支部環境工学研究会). No.285, pp.15-23(2010)


・報告書

1)加藤久明. "糸魚川市における中心市街地活性化への取組み:地方都市再生の取組み". 国府台経済研究(千葉商科大学経済研究所). Vol.19, No.2, pp.135-155(2008)


・学会発表

1)加藤久明. "日本型ナレッジマネジメント理論の再検討 : 組織的知識創造理論研究の批判的考察". 記録管理学会2004年度研究大会. 東京, 2005年5月29日. 記録管理学会, 2004(2003年度記録管理学会研究助成対象研究報告)
2)源高志, 澤田龍一, 山田善弘, 加藤久明. "「急がれるトランスメディア概念の定着". 政策情報学会第3回研究大会. 京都, 2007年11月17日. 政策情報学会, 2007
3)加藤久明. "ConceptとしてのPolicy Informatics". 第4回政策情報学フォーラム. 東京, 2009年7月11日, 政策情報学会, 2009
4)加藤久明, 濱崎宏則. "一般化された「政策」を考える: 「責任の共同投資としてのガバナンス」という視点から". 第5回政策情報学フォーラム. 東京, 2010年7月10日. 政策情報学会, 2010
5)加藤久明. "持続可能な森林経営". 環境工学研究会(空気調和・衛生工学会近畿支部). 大阪, 2010年9月22日. 空気調和・衛生工学会近畿支部, 2010
6)仲上健一, 加藤久明, 濱崎宏則. "環境イノベーションと社会経済". 国際公共経済学会第25回研究大会. 京都, 2010年12月10日. 国際公共経済学会, 2010(抄録集pp.29-30に予稿を所収)
7)王 新輝, 加藤久明, 仲上健一. "節水型都市構築のための国際水安全協力事業の展望". 水資源・環境学会2011年研究大会. 京都, 長岡京市中央生涯学習センター, 2011.06.04.
8)加藤久明, 仲上健一. "「水土の知」としての統合的水資源管理 : その再検討に向けた視点の検討". 政策情報学会第7回研究大会. 別府, 立命館アジア太平洋大学, 2011.11.12. Supported by JSPS, Grant-in-Aid for Scientific Research(B), 20310027 and RIHN Circulation Program-09(C-09)


・シンポジウム、フォーラム、ワークショップにおける発表
1)加藤久明, 酒井達雄. "木質バイオマス活用による中小農村コミュニティ再構築事業". 第10回BKCフォーラム. 滋賀, 立命館大学びわこ・くわつキャンパス, 2009年12月5日, 立命館サステイナビリティ学研究センター. 2010
2)加藤久明. "持続可能な森林経営と木質バイオマス活用による農山村再生研究 : 調査活動と得られた知見の報告". 第11回BKCフォーラム. 滋賀, 立命館大学びわこ・くわつキャンパス, 2010年5月19日. 立命館サステイナビリティ学研究センター. 2010
3)加藤久明. "国家間連携としての「国際互恵」 : 社会関係資本からのアプローチによる持続可能な圏域構築の試み". 環境省地球環境研究総合推進費Hc-084公開シンポジウム. 京都, 2010年1月28日. 環境省地球環境研究総合推進費Hc-084. 2010
4)加藤久明. "持続可能な森林経営のための成熟された低炭素技術の再評価". RCS春季・プログレスレポート会議研究報告. 京都, キャンパスプラザ京都, 2010年5月29日, 立命館サステイナビリティ学研究センター, 2010
5)Hisaaki Kato. "A Narrative Element in Urban Water Supply Side: Case Study on Modern Water Industry in Japan". Water Research Workshop. Shanghai, East China Normal University, 2010.09.20, Supported by JSPS, Grant-in-Aid for Scientific Research(B)[20310027], 2010
6)Wang Xin Hui, Hisaaki Kato, Ken'ichi Nakagami. "Observation of Water Conservation Plan in Fukuoka City and Zhengzhou City". Water Research Workshop. Shanghai, East China Normal University, 2010.09.20, Supported by JSPS, Grant-in-Aid for Scientific Research(B)[20310027], 2010
7)加藤久明. "国家間連携としての「国際互恵」と広域低炭素社会". 日中低炭素経済ワークショップ. 上海, 同済大学, 2010年9月20日. 環境省地球環境研究総合推進費E-0804. 2010
8)Ken'ichi Nakagami, Hisaaki Kato, Hironori Hamasaki, Wang Xin Hui, Atsuko Nonaka. "Water Resources Management and Sustainable Society". 2010 ENVOL International Symposium(Graduate GP Program Environmental Option Leaders for the Asia Pacific (ENVOL) Program). Beppu, Ritsumeikan Asia Pacific University, 2011.01.22, Supported by JSPS, Grant-in-Aid for Scientific Research(B)[20310027], 2010
9)Hisaaki Kato. ""Convivial Organization" for Renewal of Integrated Water Resources Management Framework: Focusing up on Collaborate Activities for Water Resources Management in the context of Modern Organizational Theory “Cooperative System” Revisited". International Symposium Long Term Vision For The Sustainable Water & Land Use. Turkey, Adiyaman, 2011.09.20-23. Supported by CREST and RIHN Circulation Program-09(C-09)
10)Hisaaki Kato. "Rethinking of IWRM, from the Viewpoint of Management and Organization Theory". Workshop of the Research Project on "Wisdom of Land and Water Management". Kyoto(RIHN), 2011.11.12-15. Supported by RIHN Circulation Program-09(C-09)
11)加藤久明, 三浦逸朗, 酒井達雄, 廉 本寧, 河合陽平, 吉岡修哉. "持続可能な森林経営による農山村の生活圏再生に関する研究". 日中科学技術シンポジウム2011(日本技術士会近畿支部). 大阪, 2011.10.29

・外部への研究協力
1)松崎和久, 池谷光司, 加藤賢治. 高千穂大学卒業生の動向調査報告. 高千穂論叢. 第37巻 第1号, pp.121-136. 高千穂大学商学会. 2002(データ集計および取りまとめなどの研究協力)


文化情報学研究会における発表は以下の通り

・論文(SSCIR)

1)加藤久明. 知識創造としての文化情報学の定義と考察:文化情報学と日本型ナレッジ・マネジメント. 文化情報学研究会第1回研究大会予稿集. 東京, 2002年9月. 文化情報学研究会, 2002, p.14-24.
2)加藤久明. 知識創造要因創出学としての文化情報学の再構築:文化情報学、日本型ナレッジ・マネジメント理論と伏線的理論. 文化情報学研究会2002年度末ワークショップ補助資料集. 東京, 2003年2月. 文化情報学研究会, 2003, p.1-30.
(2002年度 駿河台大学文化情報学部 学部デー発表用資料底稿論文縮訳版)
3)加藤久明. "非営利組織の性格と方法". CIR Review(文化情報学研究会). No.1, pp.19-44(2006)
4)加藤久明. "文化情報学のこれまでとこれから : 従来の定義における課題を中心に". CIR Review(文化情報学研究会). No.1, pp.9-17(2006)

・研究ノート(SSCIR)

1)加藤久明. サブカルチャーの性質転換過程に関する一考察:「非産業的発展様式サブカルチャー」と「産業的発展様式サブカルチャー」. 文化情報学研究会2002年度末ワークショップ補助資料集. 東京, 2003年2月. 文化情報学研究会, 2003, p.31-35.

・研究発表(SSCIR)

1)加藤久明. 知識創造としての文化情報学の定義と考察:文化情報学と日本型ナレッジ・マネジメント. 文化情報学研究会第1回研究大会発表. 東京, 2002年9月. 文化情報学研究会, 2002.
(上記論文が予稿集に所収されています。配布資料も同様です)
2)加藤久明. 知識創造要因創出学としての文化情報学の再構築. 2002年度 駿河台大学文化情報学部 学部デー学内シンポジウム発表. 2002年12月.
(加藤久明. 知識創造要因創出学としての文化情報学の再構築:2002年度駿河台大学文化情報学部 学部デー 発表用資料. 文化情報学研究会2002年度末ワークショップ予稿集. 東京, 2003年2月. 文化情報学研究会, 2003, p.8-10に発表に用いたスライドの配布資料版が所収されています)
3)加藤久明. 日本型ナレッジ・マネジメント理論の再構築に関する中間報告:知識創造要因創出学としての文化情報学の再構築. 文化情報学研究会2002年度末ワークショップ発表. 東京, 2003年2月. 文化情報学研究会, 2003.
(配布資料は予稿集に所収)
4)加藤久明. 日本型ナレッジ・マネジメント理論の再検討. 文化情報学研究会第2回研究大会研究報告. 東京, 2003年6月. 文化情報学研究会, 2003.
(配布資料は予稿集pp.1-9.に所収)
5)加藤久明. 日本型ナレッジ・マネジメント理論の再検討(2):組織的知識創造理論研究の批判的考察. 文化情報学研究会2003年度ワークショップ発表. 群馬, 2003年10月. 文化情報学研究会, 2003.
(配布資料は予稿集pp.3-10.に所収)
6)加藤久明. 博物館を事例とした文化施設の現代社会における役割に関する考察:「知識創造要因創出機関」構築へ向けて. 文化情報学研究会2003年度ワークショップ発表. 群馬, 2003年10月. 文化情報学研究会, 2003.
(配布資料は予稿集pp.15-30.に所収)
7)加藤久明. 日本型ナレッジ・マネジメント理論の再検討(3):組織的知識創造理論研究の批判的考察に関する総括と報告. 文化情報学研究会2003年度第二回ワークショップ予稿集. 東京, 2004年1月. 文化情報学研究会, 2004.
(配布資料は予稿集pp.6-8.に所収)
8)加藤久明. コミュニケーション的な合理性に基づく知識創造理論の研究:対話的な市民的公共圏に関する考察を中心として. 文化情報学研究会2003年度第二回ワークショップ予稿集. 東京, 2004年1月. 文化情報学研究会, 2004.
(配布資料は予稿集pp.9-10.に所収)
9)加藤久明. "非営利組織における「規模」の崩壊:Public LibraryはUnbundlingされるべきか否か?". 文化情報学研究会2004年度第1回ワークショップ予稿集. 東京, 2004年10月. 文化情報学研究会, 2004.
(配布資料は予稿集pp.2-18.に所収)
10)加藤久明. "文化情報学研究会のこれまでとこれから". 文化情報学研究会2004年度最終ワークショップ. 東京, 2005年2月. 文化情報学研究会, 2005.
(配布資料は予稿集pp.1-3.に所収)
11)加藤久明. "日本における図書館の基本原理:羽仁五郎の発言に関する批判的考察". 文化情報学研究会第4回研究大会. 市川, 2006年10月. 文化情報学研究会, 2006.
(配布資料は予稿集pp.1-26.に所収)
12)加藤久明. "トランスメディア論の特徴". 文化情報学研究会2007年度ワークショップ. 市川, 2007年6月. 文化情報学研究会, 2007.
13)加藤久明. "地方都市における地域活性化対策の検証:新潟県糸魚川市における中心市街地活性化への取り組みを中心に". 文化情報学研究会第5回研究大会. 市川, 2007年10月. 文化情報学研究会, 2007


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